トランプ大統領と高市総理が促すエネルギー革命

 ホルムズ海峡をタンカーが通れない上に、イスラエルがイランの石油施設を攻撃して炎上したことによって原油価格が高騰している。

中国はイランに頼んで通してもらっているそうだ。

かつて日本も、イランの石油施設国有化の折りに、イギリスがホルムズ海峡の航行妨害したときに、強行突破してイランの原油を買うことを行なった。

イランはその恩を感じて、日本とは友好関係を続けており、元安倍首相もアメリカとの仲介役を担ったという。

それを、高市総理は踏みにじって、イランを簡単に非難してしまった。

これで中国と同じように、特別に通してもらえることはできないだろう。

日本は電力に関してはLNGが多く使われていて、それはオーストラリアなどから手に入るから電力は問題ないという。

問題なのは自動車や重機などの燃料である。

石油備蓄が254日分有っても、戦争が長引けば石油ショック以来の高騰を招いてしまう。

それに対応するために、EV（電気自動車）への補助金を高くして、EVの促進を図るべきだろう。

現在でも、ハイブリッド車でさえ低燃費のガソリン車よりもコストが高くついて、二の足を踏んでいる。

ガソリンがかつてのように300円になれば、ハイブリッドでコスト的には問題なくなるが、何よりも以前から取り上げているエネルギー革命を促進すべきだろう。

ホルムズ海峡に自衛隊の掃海艇を派遣して、トランプの戦争に加わるよりも平和的は解決方法と思う。

これまで、石油産出国は石油の需要が減らないような価格を設定してきた。

安すぎてもアメリカのシェールオイルが採算が合わないので、それに見合う価格を維持してきたようだ。

現在、テレビでも現実的なエネルギー問題の対応として、石油や原子力への対応を見直そうとしているが、それは将来に禍根を残すことになると思う。

国民は新しい希望ある未来が描けるのなら、当面の出費は我慢できると思う。

それを後押しするために、EVや水素エネルギー等をもっと普及させるための政策を行って欲しいと思う。

トランプ大統領や高市総理の引き起こした日本の石油危機を、逆手にとってエネルギー革命を促進するのが最善策だと思う。

それができれば両者は、エネルギー革命への功労者として却って評価されるだろう。

そして、中東に石油をめぐる戦争が無くなり、心ならずも平和に貢献した指導者として歴史に刻まれるだろう。