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2026年10月12日月曜日

ノーベル賞の価値への疑問

 ノーベル賞のこれまでの獲得数を国別ランキングで言うと、ベスト5は以下のようである。

1位:アメリカ(約296〜297人)2位:イギリス(約94〜110人)3位:ドイツ(約84〜86人)4位:フランス(約63〜64人)5位:日本(約31人)

因みに中国(12人)は17位、インド(9人)21位、韓国(3人)40位となっている。

国民一人あたりのGDPはアメリカ8位、イギリス20位、ドイツ18位、フランス27位、日本36位、中国74位、インド146位、韓国35位となっている。

今回の日本人の受賞に関連して、現状の科学の基礎研究では将来の受賞を危ういと指摘された。

しかし、ノーベル賞では40位の韓国に一人あたりのGDPでは劣っており、むしろこんなGDPでよく健闘しているなと感心する。

逆に言えば、日本の研究者は日本のGDPにそれほど貢献していないことになる。

そして、日本は上位5カ国に比べて、平和賞が少ない上、経済学賞に関しては0である。

それが平和憲法をもち、かつては経済大国と言われた日本の現実であることを思い知らされた。


ただ、どうもこれほどノーベル賞に拘るのは先進国の中では珍しいそうだ。

自国に原爆を落とされたのに、その開発に関係するドイツの化学者オットー・ハーンや物理学者ヴェルナー・ハイゼンベルクがノーベル賞を受賞していたことを気にしていない。

特にヴェルナー・ハイゼンベルクは原爆開発の中心的役割も果たしたということだが、アメリカの原爆開発を促したアインシュタインもノーベル賞を受賞している。

人類の破滅を促すような研究が評価されていても、ノーベル賞の価値は揺るがないできている。

むしろ、昨年はノーベル平和賞をもらったベネズエラのマリア・コリナ・マチャド氏がトランプ大統領にメダルを贈呈してその政治利用を哀れに思ったりもする。

今回は国際刑事裁判所(ICC)元判事および国連人権高等弁務官などを務めた南アフリカ出身のナビ・ピレイ氏の受賞は、トランプ大統領への当てつけともとれる。

それに対して、トランプ米政権は9日、国際刑事裁判所(ICC)に対する幅広い制裁措置を発表することになった。


ノーベル賞の獲得数で圧倒的に多いアメリカのトランプ大統領がノーベル平和賞を欲しがったのはオバマ氏への対抗意識もあるだろうが、中間選挙を優位にする目的もあっただろう。

そういういわく付きで政治利用もなされるノーベル賞を、疑うこともなく大きな価値を見いだそうとする日本人やマスコミの報道の仕方に疑問を感じざるを得ない。

ただ、オリンピックで金メダルを獲ったり、映画や音楽でのコンクールで受賞しているのと同じ感覚だとも言えるので、罪はないのかもしれない。

科学者は国からの支援資金が少なくこのままだと、日本の基礎研究は行き詰まってノーベル賞の受賞が無くなるという発言には疑問を感じる。

国民一人あたりのGDPが韓国よりも低い日本がノーベル賞の獲得数で圧倒するのは、国民の経済を犠牲にしているのではないのでしょうか?






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